株式会社SAWADA
Solar Rooftop Leasing

空き屋根に無償設置

Free Solar太陽光発電の無償設置
(第三者設置型PPAモデル)

太陽光は設置したいけど、まとまった資金が準備できない…
そんなお悩みにも対応可能です。初期コストゼロでCO2・電気代削減!
Power Purchase Agreement

PPAモデルとは

Merit

メリット

1

初期投資ゼロ

PPAモデルなら設備の購入費用や設置費用を自社が用意する必要が無いので、初期投資のコストがかかりません。再エネの電気を使用したい場合において、電力会社から購入するよりも安いコストで、環境価値の高い電気を使用することができます。

2

電気料金を支払うのと同じ

PPAモデルなら設備の購入費用や設置費用を自社が用意する必要が無いので、初期投資のコストがかかりません。再エネの電気を使用したい場合において、電力会社から購入するよりも安いコストで、環境価値の高い電気を使用することができます。

3

RE100やSDGs達成への貢献

自社が所有している設備ではなくても、消費電力は太陽光発電によるもので、温室効果ガスの排出量が少ない再生可能エネルギーを利用していることになります。そのため、RE100(使用電力の全て再生可能エネルギーで発電した電力で運していくことを掲げた企業が加入するイニシアチブ)に加盟するための条件の一部を満たすことができ、またSDGs(持続可能な開発目標)への貢献の取り組みの一環とすることができます。

4

再エネ賦課金を含む電力の
購入量を減らせる

現在我々が電力会社に支払っている電気料金には、「再エネ賦課金(再生可能エネルギー賦課金)」という費用が含まれています。これはFIT制度を利用した売電型の再エネ設備の固定買取金額の負担を、企業や一般家庭から徴収するための費用です。2012年に始まった再エネ賦課金は今後さらに上昇する見込みで、平均的な一般家庭においても2030年には年間15,000円程度まで上がると言われています。特により多くの電気を使用する企業にとっては、固定費(電気料金)が知らず知らずのうちに増えていくことに繋がり、早急な対応が要となっています。自家消費型太陽光発電設備で発電して使用した電気については、この再エネ賦課金を払う必要がなくなるということになります。

5

契約期間満了後には譲渡

PPAモデルでは契約期間満了後、取り付けた設備を需要者に譲渡するという契約が多くなっております。一方、ソーラーパネルなどの設備は出力保証を20年以上で行っているメーカーが多いので、保証が付いた状態の設備をそのまま譲渡してもらうことが可能です。

この他、導入の注意点などもございますので、詳しくはお問い合わせください。
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今さら聞けない!電気代の仕組みと 電気代削減のために理解しておくべきこと

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土地付き太陽光

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